
1951年1月
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丸茂製作所を創業
東京都大田区大森9丁目に、丸茂桂が丸茂製作所を創業。

1953年10月
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LPガス用調整器の生産を開始
米・フィシャー社の2キロ型をモデルに研究開発を始め、日本初となる家庭用の小型調整器の生産を開始。
1954年4月
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プロパンガス用バルブの製作に着手
酸素容器バルブ製作の経験をもとに、プロパンガス用バルブを製作。またこの頃、高圧ガス容器各種部品の製造加工のため、東京都北区袋町(旧町名)に赤羽工場を新設。

1955年6月
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㈱桂精機製作所を設立
株式会社に改組し、株式会社桂精機製作所を設立。資本金は30万円、社員数は10人ほど。

1955年10月
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工場を新築、量産体制へ
東京都大田区羽田6丁目に110坪の社屋を買い、工場を新築。調整器、バルブ、LPガス各種配管器具の量産を開始。

1956年4月
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日本初の直圧式ハンドトーチバーナを開発
LPガスの圧力を用いた直圧式ハンドトーチバーナを日本で初めて開発し、商品化に成功。特許を取得。

1962年4月
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LPガス熱風発生装置の特許を取得
火炎保持機構(スタビライザー)付きのステックタイトバーナ、リングバーナ、ラインバーナ一、熱風発生装置用のバーナを開発し特許を得る。熱風発生装置の特許も取得。
1962年
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日本初のLPガス直火式大型乾燥炉を完成
日東紡千葉工場の天井用ボードの乾燥炉として、燃焼装置全般を担当し(炉体は川崎重工、制御は山武)、炉幅4メートルx炉長50メートル、400万kcalの日本初のLPガス直火式大型乾燥炉を完成させた。
1964年3月
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温室用LPガスバーナ発売開始
葉煙草乾燥、温室加温用バーナに関し「ガス燃焼火焔による乾燥装置」として特許取得と意匠登録。

1964年9月
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東京オリンピック大会聖火台バーナ製作
皇居前と江ノ島ヨットハーバーの聖火台2カ所を担当。皇居前はタンクローリーを二重橋前の広場の池端に据え地下パイプで運び、江ノ島では沖の堤防の上に取り付けた。

1966年4月
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山梨県北巨摩郡須玉町に山梨工場竣工
町の過疎化を救うべく須玉町第一号の誘致工場として発足。調整器とコックの生産合理化、量産体制を確立。調整器月10万個、コック15万個の生産設備を整えトップシェアに。
1968年5月
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LPガス用調整器、米国UL規格に合格
「かつらK-67型調整器」が日本で初めてUL規格の厳しい工業検査と製品試験に合格し認定を得た。
1969年4月
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LPガス用調整器、全機種国家検定に合格
国家対象全機種が国家検定試験の第一検定に各社に先駆けて合格が発表された。合格型式はK70、KL5、KL8、KL15、KL20。
1971年10月
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資本金7,500万円に増資
第7次増資を行う。またこの年に群馬県駐在所を開設し販売網とサービスの強化を図り、化工機事業部と熱機事業部を一体化。桂精機製作所営業部として機構の強化とサービスの効率向上を図る。

1972年2月
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札幌オリンピック聖火台製造
3基の聖火台を製造し、真駒内、手稲山、恵庭の各競技場に納入した。開閉会式が行われた真駒内の聖火台は、柳宗理氏がデザイン。
1972年7月
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本社・燃焼機工場を神奈川県綾瀬市に移転
前年に渡米しバーナメーカーを視察したことで根本的な合理化を決意。神奈川工場を設立し、本社と燃焼機工場を蒲田から綾瀬へ移転。

1973年1月
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米国パイロニクス社と工業用燃焼機器の製造販売について独占技術提携
パイロニクス社と工業用燃料機製造販売の独占技術提携契約を締結。既に特許取得済みの火炎保持機構(スタビライザー)付のバーナ類と合わせ、産業用のガスバーナの品揃えと技術を確立。

1975年
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国体炬火台バーナ製造開始
この頃から、毎年開催される国体での炬火台製造を手がけるようになる。
1975年7月
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資本金1億5,000万円に増資
第8次増資を行う。またこの年に燃焼機事業部を設置し工業用燃焼機器製造、販売の拡大を図る。山梨工場敷地内に排水処理設備を設置。
1977年7月
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米国ITTインダストリーズ・イン・コーポレイテッド社と技術提携
バルブを含むコンビネーションガスバルブの設計、製造販売に関する技術提携を結ぶ。
1980年7月
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資本金2億4,000万円に増資
第9次増資を行う。また、この年に三重駐在所や金沢営業所を開設し、東海・北陸エリアの販売網とサービスの強化を図る。

1982年1月
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LPガス温室暖房機を発売
この頃から、毎年開催される国体での炬火台製造を手がけるようになる。

1983年1月
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ガス緊急遮断弁が認定品となる
ガス緊急遮断弁が、東京ガス㈱、大阪ガス㈱、東邦ガス㈱の認定品となる。
1984年9月
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山梨工場にダイカスト工場新設、生産開始
山梨工場敷地内に床面積約270坪の工場を新設。亜鉛ダイカスト鋳造部門を甲府工場より移設。

1984年9月
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ガス漏れ緊急遮断弁「ガスブレーカー」、遮断弁機構付自動切替調整器「ハイブリッドブレーカー」を新発売
安全機器の一環としてガス漏れ警報器と遮断弁を合わせたガスブレーカーを発売。

1985年1月
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ヒューズガス栓発売
1983年の「つま恋事故」を受け、1984年にヒューズガス栓の開発に着手。生産するコックをすべてヒューズガス栓に切り替えるべく、翌1985年より生産販売を開始。

1987年3月
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山梨新工場竣工落成
業容の拡大に伴い1500坪の3階建て新工場を建設。1階が部品加工機械工場、2〜3階が組立工場。設備の合理化で品質確保とコストダウンに成功。

1988年10月
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35周年を期し本社機構を移転新、ロゴマーク作成
16年間本社を置いた綾瀬から横浜の関内新井ビルに本社移転。同時に顧客第一主義をモットーにSIS運動(安全、情報、奉仕)の企業イメージ向上を表すロゴマークを新たに作成。
1989年6月
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仏・ガスインダストリー社と独占契約を結ぶ
前年にパリの空調展見学の際、遠赤外線燃焼器の製造販売について契約を申し込み実現。遠赤外線がガス焚き、空気を介さない直接加熱、スポット暖房に適し、省エネ、ガスの需要開発に向いた商品である点に着目。
1992年4月
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伊・ロバー社とガスチラーヒーターの製造販売について独占契約を結ぶ
アンモニアの冷媒で環境に良い製品のため、イタリアのロバー社と輸入販売契約。しかしノーメンテが常識の日本市場に合わず販売を断念。日本と外国の品質面の違いを思い知ることとなった。
1992年10月
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資本金3億1,358万円に増資
この頃、親子式差圧自動切換式調整器4機種を発売。

1993年5月
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ガス燃焼工学研究所を神奈川工場に建設
神奈川工場の業容の拡大により、平面100坪4階建ての事務棟と研究所を建設。1階が研究所、2〜3階が事務室、4階が神奈川工場会議室。国のエアコン研究などガス燃焼の研究開発に役立つ施設に。
1993年10月
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資源エネルギー庁の委託を受けGGエアコンの開発に着手
フロン規制に対してアンモニアと臭化リチウムを冷媒に使ったプロパンガス炊きのエアコンの開発をLPガス振興センターが決定し、アンモニアを担当。約3年で目標指標の数字のエアコンを完成。
1996年4月
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GGエアコンのフィールドテスト実施
製造原価の点で当時の代替フロンのエアコンと比べて、量産、販売を断念。商品化に至らなかったが技術を蓄積。

1997年6月
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長野冬季オリンピック聖火リレートーチを受注
単独指名の開発指示により聖火トーチバーナをLPガスで担当。あらゆる条件のもと作り上げたが聖火ランナーのトーチの使い方によって起きた消火トラブルがマスコミ沙汰に。最終的に無事に聖火台まで点火される。

1997年9月
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東京瓦斯電炉㈱をM&Aにより100%子会社とする
創業者の逝去により後継者から売り込みを受けて買収。高温炉のノウハウの獲得と、燃焼機との相乗効果を見込んで決断。初年度から黒字の子会社に。
1998年9月
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資本金3億8,274万円に増資

1998年9月
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神奈川国体炬火台バーナ制作
横浜国際競技場(現・日産スタジアム)で開催された「かながわ・ゆめ国体」へ炬火台を納入。燃焼量は世界最大級の480万kcal/h。

2000年4月
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新日本パイピング㈱(現:㈱カツラプランテック)を子会社化
先方希望によりLPガスの充填設備、大型消費設備等の工事会社で社歴40年の新日本パイピングがグループに参入。バルク事業等を進める工事部門も必要なため、子会社化を決断。
2000年4月
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山梨工場がISO9001取得
仕事の原点である「品質管理を象徴」するISOを取得。

2000年5月
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本社を横浜市中区から神奈川区栄町1番地1へ移転
関内新井ビルが手狭になり、家賃の経費節減を兼ねて、横浜駅東口のアーバンスクエア横浜(現・KDX横浜ビル)に本社移転。40坪広い上家賃も安くなり、パートナーの通勤も便利に。

2000年9月
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メキシコよりバルク貯槽輸入開始
LPガス供給合理化に必要なバルク化のため、バルクでは先進国のメキシコのトリニティ社に貯槽の供給と日本の総代理店を要請し決定。

2002年4月
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山梨工場が大臣認定工場取得
大型の調整器など高圧部品を現地で取り付け施工する場合に必要な通産局の立ち入り検査が、認定工場で生産された製品なら免除される。認定工場となりさらに企業価値を高めることに。
2004年
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国体炬火台バーナ製造(2004年〜2018年、6件)
さいたま国体(2004年)、新潟国体(2009年)、山口国体(2011年)、岐阜国体(2012年)、東京国体(2013年)、福井国体(2018年)の炬火台バーナを製造。

2005年6月
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創立50周年記念祝賀祭開催
大きな節目として横浜市内で50周年記念パーティーを開催。
2007年2月
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資本金4億4,401万円に増資

2011年8月
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KATSURA VIETNAM CO.,LTD(カツラベトナム)設立
発展目覚ましいASEAN地域のガス供給機器の市場拡大を見据え、ベトナム・ロンアン省に現地法人として設立。JIS規格に準拠した安全生・信頼性の高いガス調整器の製造拠点となる。
2011年9月
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東京瓦斯電炉㈱が高斯達楽工業炉丹陽㈲を設立
中国江蘇省丹陽市に独資で現地法人を設立。
2013年8月
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東京瓦斯電炉㈱がGASDENRO VIETNAM CO.,LTD(ガスデンロベトナム)設立
ベトナム・ホーチミン市に独資で現地法人を設立。※2019年3月に閉鎖
2015年10月
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㈱KL&SHホールディングスを設立し、ホールディングス体制に移行
各事業をより深耕、強化するために持株会社制に移行し、㈱桂精機製作所、㈱東京瓦斯電炉、㈱カツラプランテックがグループ子会社となる。

2016年12月
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㈱ガスパルとの合弁により㈱バルクセーフティーを設立
長くバルク供給に取り組んできた㈱ガスパルとの合弁により、現場調査から交換・廃棄処分までのワンストップソリューションサービスを提供する㈱バルクセーフティー設立。

2018年10月
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福井国体の炬火台で史上初の水素バーナ利用
「福井しあわせ元気」国体・大会の炬火に水素バーナを利用し、成功した。公式大会の炬火に水素が採用されたのは、国体史上でも世界でも初めて。
2019年12月
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カツラベトナムの社名をKATSURA VIETNAM JOINT STOCK COMPANYに変更
資本金の増資に伴い、KATSURA VIETNAM COMPANY LIMITEDからKATSURA VIETNAM JOINT STOCK COMPANYへ会社名を変更。

2021年3月
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高圧ホース(気相用)を災害対応型の「ガス放出防止型高圧ホース」に一本化
一般社団法人全国LPガス協会からの要請により、一般社団法人日本LPガス供給機器工業会(丸茂会長)として高圧ホース(気相用)を災害対応型の「ガス放出防止型高圧ホース(通称:グラピタホース)」に一本化。

2021年10月
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㈱桂精機製作所熱設備事業部と東京瓦斯電炉㈱が統合し、㈱ヒートエナジーテック発足
カツラグループにおける熱設備事業の経営資源を集約し、ガスと電気の利点を活かしたハイブリッドな熱設備の開発・製造、そして、次世代エネルギーとして注目される水素利用の技術開発を促進。

2021年12月
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カツラベトナム新工場稼働
ベトナム最大の商業都市・ホーチミン市近郊に、旧工場からさらに規模を拡大して新築。ASEAN諸国におけるLPガス需要増の見込みに応えるとともに、品質の高い製品の安定的な生産・供給を実現する。

2021年12月
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㈱エナジー・ソリューションズを子会社化
㈱KL&SHホールディングスにより、ガス業界向け基幹システムESコア開発などを手がける㈱エナジー・ソリューションズを子会社化。カツラグループ全体のDX事業の積極的な強化、推進を図る。

2023年5月
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日本初! 水素焙煎に関する発明について共同特許出願
UCC上島珈琲株式会社様が実用化に向けて開発に取り組んでいる水素焙煎に関する特許について、㈱ヒートエナジーテックが5月2日(火)に共同出願。

2024年8月
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AI配送ルート計算システム販売開始
㈱エナジー・ソリューションズがAI配送ルート計算システム販売開始。AI配送ルート計算システムは、AIによる配送の最適化は昨今のドライバー不足を解決。ESコアと連携し、配送指示日・ガス切日とドライバーの勤怠、配送車の積載量を加味した効率的な配送ルートを計算する。

2024年11月
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塗装乾燥炉で水素バーナ採用
桂精機製作所山梨工場の粉体塗装ラインの乾燥炉における熱源として、㈱ヒートエナジーテックの水素とLPガスを混焼した熱風発生装置を導入。

2025年10月
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カツラグループ創立70周年記念式典を開催
「70年という歩みを支えてくださった皆さまに心より感謝を申し上げます。これまで培ってきた信頼と挑戦の姿勢を胸に、カツラグループはこれからも進化を続け、未来へ新たな価値を届けてまいります。」